- 2015年9月1日
- 1.マイナンバー導入までに企業が行うべきこと
- 2015年9月28日
- 2.組織化するサイバー犯罪者、その実態とは?
- 2015年10月13日
- 3.次世代ファイアウォールでマルウェア感染を防止
- 2015年10月26日
- 4.VPNを安全・便利に活用するための「鍵」となる暗号化とは?
- 2015年11月9日
- 5.標的型攻撃の手順とその対策
- 2015年11月24日
- 6.DDoS攻撃の代行業が暗躍。防衛のための対策が急務に
- 2015年12月7日
- 7.サイバーセキュリティ基本法制定後、求められる対応とは?
- 2015年12月21日
- 8.「SDN」が牽引するネットワーク仮想化
- 2016年1月12日
- 9.企業の命運を握るインシデントレスポンスとは?
1.マイナンバー導入までに企業が行うべきこと
2016年から本格運用が開始されるマイナンバー。名前だけでも、一度は耳にしているのではないでしょうか。国民一人ひとりに12ケタのユニークな番号を付与し、それに基づき国民の生活にかかわる行政サービスの迅速化を図る目的で導入される「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」に基づいて実施される制度(以下マイナンバー制度)のことです。
マイナンバー制度により、2015年10月から個々人への番号通知が始まり、2016年初頭からは納税などにおいても利用される見込みです。当面は行政サービスの迅速化や効率化に関連する利用に限定されますが、2015年5月21日には、将来的に金融や医療の分野における活用を可能にする法改正案が可決されて、一層注目を集めつつあります。
マイナンバー制度については企業の認知や対応があまり進んでいない様子も時折報道されていますが、いずれ多角的な利用が展開されていくと思われる点もふまえ、実態を確認しておきましょう。
2.組織化するサイバー犯罪者、その実態とは?
3.次世代ファイアウォールでマルウェア感染を防止
4.VPNを安全・便利に活用するための「鍵」となる暗号化とは?
現在のビジネスシーンでは、ネットワークの構築なしに一定以上の規模の企業を運営するのは不可能といってもよいでしょう。そして、ネットワークを利用する際に検討しなければならないのが、コストを優先するか、セキュリティを優先するかという点です。
自社のネットワーク用に専用線を敷設する方法は、セキュリティを優先できるだけでなく利便性も確保できますが、コストがかかりすぎるというデメリットがあります。
そこで注目されているのが、共有ネットワークに仮想的な専用線を構築するVPNという技術です。
VPNでは共有ネットワークとしてインターネットを利用するため、構築や通信のコストを削減できるというメリットがあります。ただし、共有ネットワークの利用では、専用線利用よりもさらに踏み込んだセキュリティ対策が必要です。
VPNの構築に必要な暗号化の手法をまとめておきましょう。
5.標的型攻撃の手順とその対策
6.DDoS攻撃の代行業が暗躍。防衛のための対策が急務に
7.サイバーセキュリティ基本法制定後、求められる対応とは?
2014年11月に「サイバーセキュリティ基本法」(通称サイバー法)が新たに制定され、施行されました。
これまで国として、ITインフラの整備や拡大、高度化を図り、統制をとることについては、高度情報通信ネットワーク社会形成基本法(通称IT基本法)を制定し、ITインフラにかかわる業界関連企業と議論を重ねてきました。
しかしながら近年、高度化したネットワークを利用して、悪意を持って情報を詐取するような行為が増えています。重要情報が漏洩するような事故が国・企業を問わず発生し、対応のためのコストも増大してきているのです。サイバー法はこうした状況において、これまで存在しなかった、国としてのルールと方針を定めるために制定されました。
サイバー攻撃とそれをめぐる状況について、いま一度確認しておきましょう。
8.「SDN」が牽引するネットワーク仮想化
9.企業の命運を握るインシデントレスポンスとは?
Juniper(ジュニパー)について
Juniper Networks社は、小規模オフィスから大規模拠点まで適用可能な 次世代ファイアウォール/スイッチ/ルーターなど、 ネットワークとセキュリティを軸に幅広いソリューションを提供している企業です。
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